OJTは日常の業務に就きながら行う教育訓練で、OFF-JTは通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)です。どちらも厚生労働省の「能力開発基本調査」で定義されている言葉です。
厚生労働省が2026年7月31日に公表した令和7年度の能力開発基本調査では、計画的なOJTを正社員に実施した事業所は60.6%、OFF-JTを正社員に実施した事業所は70.9%でした。OFF-JTを受講した労働者は37.3%です。
この記事ではOJTとOFF-JTの違いを調査の定義で整理し、令和7年度の実施状況、企業規模による違い、社内に教える人がいない技能の学ばせ方を紹介します。
社内で新規事業を立ち上げる研修の費用と進め方は、資料にまとめています。
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この記事の結論
- OJTは日常の業務に就きながら行う教育訓練。OFF-JTは業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)
- 計画的なOJTを正社員に実施した事業所は60.6%、OFF-JTを正社員に実施した事業所は70.9%(令和7年度)
- OFF-JTを受講した労働者は37.3%で、正社員は44.5%、正社員以外は19.4%
- 企業規模が小さいほど実施率は低い。正社員へのOFF-JTは30〜49人の企業で53.0%、1,000人以上で85.4%
- 社内に教えられる人がいない技能は、OJTでは教えにくい。OFF-JTで学びながら、自社の仕事で使う形にする
この記事の目次
- OJTとOFF-JTと自己啓発の意味
- 令和7年度の能力開発基本調査の対象
- 計画的なOJTを実施している事業所の割合
- 計画的なOJTの計画書に書く項目
- OFF-JTを実施している事業所と受講した労働者
- 企業規模による違い
- 新入社員・中堅社員・管理職での組み合わせの例
- OJTで教えにくい技能
- OFF-JTで学んだことを仕事で使う
- 中小企業がOJTとOFF-JTを選ぶ手順
- 社内に教える人がいない技能を学ぶ新価値創造プログラム
- Q&A
OJTとOFF-JTと自己啓発の意味
能力開発基本調査の「用語の説明」は、OFF-JT、計画的なOJT、自己啓発を次のように定義しています。
OFF-JTは次のように定義されています。
業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)のことをいい、例えば、社内で実施する教育訓練(労働者を1か所に集合させて実施する集合訓練など)や、社外で実施する教育訓練(業界団体や民間の教育訓練機関など社外の教育訓練機関が実施する教育訓練に労働者を派遣することなど)を含む。
計画的なOJTの定義です。
日常の業務に就きながら行われる教育訓練(OJT)のうち、教育訓練に関する計画書を作成するなどして教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施する教育訓練をいう。例えば、教育訓練計画に基づき、ライン長などが教育訓練担当者として作業方法等について部下に指導することなどを含む。
自己啓発の定義です。
労働者が職業生活を継続するために行う、職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動をいう(職業に関係ない趣味、娯楽、スポーツ健康増進等のためのものは含まない。)
3つの違いを表にまとめます。
| 項目 | OJT | OFF-JT | 自己啓発 |
|---|---|---|---|
| いつ行うか | 日常の業務に就きながら | 通常の仕事を一時的に離れて | 労働者が自発的に |
| 誰が決めるか | 会社(計画的なOJTは計画書で担当者・対象者・期間・内容を定める) | 会社(業務命令に基づく) | 労働者本人 |
| 例 | ライン長が作業方法を部下に指導する | 社内の集合研修、社外の教育訓練機関への派遣 | 自分で講座を受ける、自分で学ぶ |
この調査の「計画的なOJT」は計画書などで担当者や期間を決めたものに限ります。現場で先輩が仕事を教えることのすべてが入るわけではありません。
令和7年度の能力開発基本調査の対象
令和7年度の能力開発基本調査は企業調査、事業所調査、個人調査の3つに分かれています。
| 調査 | 対象数 | 有効回答率 | 時期 |
|---|---|---|---|
| 企業調査 | 7,452企業 | 52.6% | 令和7年10月1日時点 |
| 事業所調査 | 7,194事業所 | 54.2% | 令和7年10月1日時点 |
| 個人調査 | 20,127人 | 43.9% | 令和7年11月15日〜12月16日 |
対象は常用労働者30人以上の企業と事業所、その事業所で働く労働者です。30人未満の会社は入っていません。費用と個人の受講は令和6年度の実績を聞いています。
3つの調査は母数が違うため、この記事では数字ごとにどの調査かを書きます。
計画的なOJTを実施している事業所の割合
事業所調査で、計画的なOJTの実施状況は次のとおりでした。
| 実施した対象 | 割合 | 前回 |
|---|---|---|
| 正社員 | 60.6% | 61.1%(0.5ポイント低下) |
| 正社員以外 | 25.1% | 27.1%(2.0ポイント低下) |
| 正社員と正社員以外のどちらか | 64.1% | |
| 実施していない | 35.8% |
正社員に実施した事業所の対象を職層別に見ると、新入社員が52.3%、中堅社員が38.7%、管理職層が24.9%でした。
計画的なOJTの計画書に書く項目
調査の定義では、計画的なOJTは「教育担当者、対象者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施する」ものです。これに沿って、計画書には次の項目を書きます。
| 項目 | 記入例(この記事で作った例) |
|---|---|
| 対象者 | 4月に入社した製造課の新入社員 |
| 教育担当者 | 製造課のライン長 |
| 期間 | 4月から9月までの6カ月 |
| 内容と段階 | 1〜2カ月目は安全の決まりと基本の作業、3〜4カ月目は一人で受け持つ工程、5〜6カ月目は不良の記録と報告 |
| 確かめる時期 | 毎月の最終週に、担当者と対象者で進み具合を確かめる |
内容を段階に分けて書くと、教育担当者が替わっても、どこまで教えたかを引き継げます。調査で「指導する人材が不足している」が最も多かったことを考えると、教える人が限られる会社ほど、計画書に残しておく意味があります。
OFF-JTを実施している事業所と受講した労働者
事業所調査で、OFF-JTを正社員に実施した事業所は70.9%(前回71.6%)、正社員以外に実施した事業所は30.7%(前回31.2%)でした。
実施したOFF-JTの内容は、新規採用者など初任層向けが75.7%、新たに中堅社員となった者向けが49.3%、マネジメント向けが46.9%です。正社員のOFF-JTを行った教育訓練機関は、自社が76.4%、民間の教育訓練機関が41.4%でした。
個人調査で、令和6年度にOFF-JTを受講した労働者は37.3%でした。
| 区分 | OFF-JTを受講した | 自己啓発を行った |
|---|---|---|
| 労働者全体 | 37.3% | 35.5% |
| 正社員 | 44.5% | 43.3% |
| 正社員以外 | 19.4% | 15.9% |
事業所の70.9%と労働者の37.3%は母数が違います。OFF-JTを実施した事業所でも、そこで働く労働者が全員受講したわけではありません。
企業調査では、OFF-JTに費用を支出した企業は50.1%(前回49.4%)でした。OFF-JTの費用を支出した企業の、労働者1人あたりの平均は2.0万円(令和6年度。前回1.5万円)でした。研修費の相場は次の記事で書いています。
→ 研修費用の相場は1人あたり年3万9,753円、中小企業は3万4,750円|社員30人なら年約104万円、予算を組む前に確かめること
企業規模による違い
事業所調査で、正社員に計画的なOJTとOFF-JTを実施した事業所の割合を、企業規模別に並べます。
| 企業規模 | 計画的なOJT(正社員) | OFF-JT(正社員) |
|---|---|---|
| 30〜49人 | 44.4% | 53.0% |
| 50〜99人 | 51.3% | 65.5% |
| 100〜299人 | 70.4% | 79.6% |
| 300〜999人 | 69.8% | 85.2% |
| 1,000人以上 | 78.4% | 85.4% |
OFF-JTは、企業規模が大きいほど実施した事業所の割合が高くなっています。計画的なOJTも、規模が大きいほどおおむね高く、300〜999人だけが100〜299人をわずかに下回りました。
30〜49人の企業では、正社員に計画的なOJTを実施した事業所は44.4%で、半数を下回っています。計画書を作ってOJTを行っている事業所の割合は、企業規模が小さいほどおおむね低くなっています。
新入社員・中堅社員・管理職での組み合わせの例
令和7年度の調査で、実施したOFF-JTの内容は、初任層向けが75.7%、新たに中堅社員となった者向けが49.3%、マネジメント向けが46.9%でした。これをもとに、職層ごとにOJTとOFF-JTを組み合わせる例を示します。組み合わせはこの記事で作った例です。
| 職層 | OJTで行うこと | OFF-JTで行うこと |
|---|---|---|
| 新入社員 | 計画書に沿って、教育担当者が基本の作業を教える | 社会人としての基本、仕事の進め方の研修 |
| 中堅社員 | 後輩の教育担当者になり、教えることで仕事を整理する | 後輩の指導の方法、新しい仕事の準備になる研修 |
| 管理職 | 部下の計画書を作り、進み具合を確かめる | マネジメントの研修 |
中堅社員と管理職では、社内に教えられる人がいない仕事を任されることが増えます。新しい事業や新しい顧客の開拓のように、自社に前例の無い仕事はOFF-JTで学ぶ割合を増やす必要があります。
中堅社員研修のテーマの選び方は次の記事で書いています。
→ 中堅社員研修のテーマと内容|実施したOFF-JTの内容で中堅社員向けは49.3% 何年目から何を学ばせるか、新しい仕事を任せる研修
OJTで教えにくい技能
同じ調査で、能力開発や人材育成の問題点(複数回答)として最も多かったのは「指導する人材が不足している」の59.5%でした。「人材を育成しても辞めてしまう」が51.6%、「人材育成を行う時間がない」が45.5%で続いています。
OJTは、教える人が社内にいることが前提です。社内に経験者がいない技能は、OJTでは教えられません。新しい事業の立ち上げ方がその一つです。自社で新しい事業を立ち上げた経験のある社員がいなければ、上司や先輩が部下に教えることはできません。
社内に教えられる人がいない技能を学ばせるリスキリングの進め方は、次の記事で書いています。
→ 中小企業のリスキリングの進め方|取り組む企業は8.9%、中小企業は7.7% 何を学ばせるかを決める4つの手順
人材育成の問題点の詳しい内訳は次の記事で書いています。
→ 人材育成に問題がある事業所80.1%、最多は「指導する人材の不足」|育成計画は約8割の企業が未作成、何から書くか
研修の費用の組み方は資料にまとめています。
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OFF-JTで学んだことを仕事で使う
社外の教育訓練機関を使うOFF-JTなら、社内にいない講師から学べます。一方で、研修で学んだことを使う仕事が社内に無いと、学んだことは仕事で試されないままになります。
OJTとOFF-JTを組み合わせるには、次の順番で決めておきます。
- OFF-JTで何を学ぶかを、受講したあとに任せる仕事から決める
- 研修の期間中から、学んだことを自社の仕事で試す
- 研修のあとに、試した結果を上司と確かめる
研修の成果の測り方は次の記事で書いています。
→ 研修の効果測定の方法|受講者の96.0%が「役に立った」と答えても昇進につながったは正社員で3.1%、新規事業研修は売上の前に何を測るか
中小企業がOJTとOFF-JTを選ぶ手順
OJTとOFF-JTのどちらを使うかは、教えたい技能ごとに決めます。この記事では次の3つの手順で決めることを勧めます。
1. 社員に身につけてほしい技能を書き出す
新入社員、中堅社員、管理職ごとに、この1年で身につけてほしい技能を書き出します。
2. その技能を教えられる人が社内にいるかを確かめる
書き出した技能ごとに、社内で教えられる人の名前を書きます。名前が書けない技能は、社内では教えられない技能です。
3. 社内に教えられる人がいればOJT、いなければOFF-JTにする
教えられる人がいる技能は、計画書を作ってOJTで教えます。いない技能はOFF-JTで学ばせ、学んだ社員が次の年の教育担当者になるように計画します。
OJTには受講料はかかりませんが、教育担当者が教える時間がかかります。OFF-JTは受講料がかかる代わりに、社内に教える人がいなくても学べます。教える人の時間と受講料のどちらを使うかを、技能ごとに比べて決めます。
社内に教える人がいない技能を学ぶ新価値創造プログラム
新価値創造プログラムという方法

新価値創造プログラムは、受講者が自社の新規事業または社内プロジェクトを実際に立ち上げる研修です。全10回・約6カ月のあいだに、受講者は一人一つ、必ず事業かプロジェクトを立ち上げます。
進め方は次の順番です。
- アイデアを「誰に、何を提供するか」まで言葉にする
- 想定する顧客に話を聞き、本当の課題を見つける
- 競合と比べて、自社が提供する価値の違いをはっきりさせる
- 試作品をつくり、収益の見込みを立てる
- 最終回で事業計画を発表し、実際の顧客の獲得を目指す
複数の会社の社員が一緒に受講するため、自社の外の人から意見をもらいながら進めます。具体的な新規事業のアイデアがない段階からでも参加でき、最初の2回はアイデアを出すところから始めます。
研修の形はOFF-JTですが、受講者が扱うのは自社の新しい事業です。研修の期間中に顧客に話を聞き、試作するのは、受講者の自社での仕事になります。社内に新しい事業の立ち上げ方を教えられる人がいない会社でも、OFF-JTで学んだことを、そのまま自社の仕事で使えます。
Q&A
OJTとOFF-JTの違いは何ですか
OJTは日常の業務に就きながら行う教育訓練です。OFF-JTは業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)です。厚生労働省の能力開発基本調査の「用語の説明」で、このように定義されています。
OFF-JTにはどんな例がありますか
社内で労働者を1か所に集めて行う集合訓練や、業界団体や民間の教育訓練機関など社外の機関が行う教育訓練に労働者を派遣することがあります。令和7年度の調査では、正社員のOFF-JTを行った機関は自社が76.4%、民間の教育訓練機関が41.4%でした。
OJTとOFF-JTを実施している企業はどのくらいありますか
令和7年度の能力開発基本調査では、計画的なOJTを正社員に実施した事業所は60.6%、OFF-JTを正社員に実施した事業所は70.9%でした。対象は常用労働者30人以上の事業所です。
中小企業のOJTやOFF-JTの実施率はどのくらいですか
企業規模30〜49人では、正社員に計画的なOJTを実施した事業所が44.4%、OFF-JTを実施した事業所が53.0%でした。1,000人以上ではそれぞれ78.4%、85.4%で、規模が小さいほど低くなっています。
OJTのデメリットは何ですか
社内に教える人がいることが前提になる点です。令和7年度の調査では、人材育成の問題点として「指導する人材が不足している」が59.5%で最も多くなっていました。
自己啓発とOFF-JTの違いは何ですか
OFF-JTは業務命令に基づいて会社が行う教育訓練です。自己啓発は、労働者が職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動です。
新規事業を社内で立ち上げる研修の費用と進め方は、次の資料にまとめています。
▼ 【2026年8月改正対応】新規事業研修で使えるリスキリング助成金の全て
本記事は2026年10月31日時点の公開情報に基づいています。最新の内容は各出典でご確認ください。
[出典]
厚生労働省「令和7年度『能力開発基本調査』の結果を公表します」2026年7月31日
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html
厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査 調査結果の概要」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/104-07b.pdf
厚生労働省「能力開発基本調査 用語の説明」
https://www.mhlw.go.jp/content/001510155.pdf

